マンション査定に用いるマニュアルの概要

価格を決めるのは取引の当事者である

原価法と取引事例比較法物件が生み出す収益を基に算出する収益還元法は合理的な算出手法価格を決めるのは取引の当事者である

次に、当該物件との比較が項目ごとに行われ、プラスとマイナスの評価がポイント化されます。
そのポイントを合算することで、目的の価格を算定する仕組みとなっているのです。
マニュアルに述べられている評価の項目には、交通の便や近隣の状況などの立地に関する内容となっています。
不動産取引では、立地条件が価格を決める最大の要因となっているのです。
立地条件を具体的に述べると、駅からの徒歩時間やバス停までの時間があり、さらに、店舗までの距離や周辺の治安などが評価されることになります。
駅からの徒歩時間は大都市において決定的な意味を持ち、十分に注意しておくことが求められます。
買い手が物件を検索する場合は、駅からの徒歩時間を最初に条件化するからです。
建物の個別の条件よりも立地条件が優位となる傾向は、現代のトレンドと言えます。
それ以外の評価の項目では建物本体の構造や共用部分があり、専有部分の面積と採光や眺望などの個別の条件が並びます。
マンションでは維持管理も評価の対象となり、特に大規模改修の施行具合などが評価されます。
マンション査定のためのマニュアルはあくまでも不動産会社の目的を遂行するためにつくられています。
取引の当事者においては、その手法を絶対化することなく、自己の目的を最大化することを考慮すべきです。
マニュアルの最大の欠点は物件の個別事情に配慮されていないことなので、特に注意が必要となります。
さらに、売主の目的や理想とする価格に対する配慮も低いと言わざるを得ません。
売主が目的を達成するためには、不動産会社の査定を鵜呑みにせずに、自己の希望と目的を達成する姿勢が必要です。
マンションは立地条件を評価基準として市場の価値が決まる傾向にはありますが、価格を決めるのは取引の当事者であることを忘れてはなりません。